現在 北京では武漢肺炎が蔓延中、日本のマスコミは伝えない。
それ以上に 西欧諸国は武漢肺炎の責任は中国共産党政府にありとして総額 １京円 にも及ぶ損害賠償の請求を開始する。
武漢肺炎の真相がどうなるか?
その研究者がフランスに家族とともに亡命を完了したとのこと。
武漢P4実験室のウィルス製造の担当研究員・石正麗がフランスに亡命！/米中食料戦争が勃発
英豪メディアの報道によれば、英語圏の諜報ネットワーク「ファイブ・アイズ」は現在、中国の武漢ウイルス研究所（Wuhan Institute of Virology、WIV）の研究者2人、石正麗（Shi Zhengli）と周鵬（Zhou Peng）両氏を調査している。中国国内と海外では、一部の専門家は中共ウイルス（新型コロナウイルス）が同研究所から流出したと指摘した。
英紙デイリー・テレグラフと豪メディア「7NEWS」などは4月28日、イギリス、アメリカおよびオーストラリア、カナダ、ニュージーランドの5カ国から構成する機密情報共有枠組み「ファイブ・アイズ」が調査を進めていると報道した。中国国内では、石氏はコウモリコロナウイルス研究分野の第一人者で、「バットウーマン」との異名を持つ。
報道によると、石氏と周氏は過去、オーストラリア連邦科学産業研究機構（CSIRO）でコウモリの研究を行っていた。2006年、石正麗氏は訪問学者として、CSIROの管轄下のオーストラリア疾病予防センター（ACDP）で3カ月の研究活動を行った。研究テーマは「SARS（重症急性呼吸器症候群）ウイルスとコウモリの関係」だった。
石氏の同僚である周鵬氏は2011～14年まで同じくACDPで研究を行い、博士号を取得した。豪政府と中国当局が、両氏の豪州における研究活動に資金を支援した。
CSIROは声明を発表し、石氏と周氏が以前同施設でコウモリコロナウイルスを研究していたと明らかにし、「CSIROは厳格なバイオセキュリティと法規制に従い、研究に取り組んできた」と強調した。また、ACDPでは現在、コウモリに関する研究は実施されていないが、「コウモリの研究で人獣共通感染症に関する理解を深めることができた」とした。
サイモン・バーミンガム貿易相は28日、豪公共放送「ABCラジオ・ナショナル」に対して、ファイブ・アイズによる石氏らへの捜査活動について、把握していないとした。しかし、バーミンガム氏は、中共ウイルスの起源について「大流行の再発生を防ぐために、透明性のある調査を行わなければならない」と強調した。
豪のマリス・ペイン外相は4月19日、中共ウイルスをめぐる中国当局の初動対応に関して、世界保健機関（WHO）を抜きにした「独立調査」を行うべきだと提言した。これに賛同する同国のスコット・モリソン首相は23日、WHOの加盟国に対して、国際独立調査を支持するよう呼びかけた。
（翻訳編集・張哲）
新型コロナウイルスは、石正麗チームがエイズウイルスと合成か。
日本のテレビでは偏向報道だらけなので情報が拾えない。
衝撃
ネットでいろいろな情報を探すしかないのだが、藤井厳喜氏と林建良氏（りん けんりょう）のYoutubeで、以前からも噂になっていた新型コロナウイルスは、「武漢ウイルス研究所の石正麗（せきしょうれい）」がエイズウイルスと合成して作成したものとコメントした。
※厳密にいうとHIV（ヒト免疫不全ウイルス）の通称をエイズウイルスと言うようです。ややこしいですね。
正直、最初は映画の見過ぎ…的な感じで見たが…検証はできていないにせよ、全てが繋がる感じがした。
※林建良氏の発言を引用して書いていますが、真実かの検証はこれからだと思われます。
※偶然にエイズウイルスとの配列と似ているだけと言う証言もあります。
※生物兵器説は弱いかもしれません。研究所からの流出説が強くなったか？
いずれにしよ、噂の段階です。
石正麗の学会論文に。
コロナウイルスは王冠のような突起が存在していて、その突起が人間と結合すれば感染する仕組みで、もともと、コウモリの中にいたコロナウイルスは人間と結合できなかった状態だった。
インドとイスラエルの、遺伝子配列を研究する専門家からも、表面にある4つのタンパク質が自然界には存在しえない配列を持っており、SARSにエイズウイルスが合成されているものだと指摘をしている。
エイズウイルスの治療薬が効いたのはそのための可能性も…。
患者の状態も、コロナよりエイズに近い症状が出ていると…。
2015年の論文に石正麗が「SARSウイルスとコウモリウイルスを組み合わせることによって、最初に、ヒトの気道に感染する新しいタイプのコロナウイルスを作成したと」掲載されている。
実は、今年1月下旬に中国共産党の公式軍事ページの西陸網で「人工的に作成したもので、武漢ウイルス研究所の石正麗研究員とそのチームがコロナウイルスを生成し、流出させた」と記事が掲載され、新コロナウイルスが、人工的に作られてたものであることを認めていた。※後日削除された。
1/24日の、ワシントンポストでも、間違いなく武漢のP4研究所で作成流出したものと断言できるとも専門家が語っている。他にもハーバード大学の教授は間違いなく細菌兵器だと語っている。
日本のWHOの元専門家等は、そんなことはありえない、自国民を窮地になんて追い込む馬鹿は居ない的な事を言っていたが、ずさんな管理の中国で実験動物を裏取引で売買したなんてことは日常茶飯事だそうで、故意では無いにしろ、十分あり得る事です。
岩田健太郎教授が中国にはアメリカのCDCみたいな組織があると褒めちぎってましたが、形だけの張子の虎では残念なだけだ。
2020.2.27のJBpressで気になる記事が出ています。
異例の公表、中国軍で新型コロナが大規模感染か
肯定、否定の両方が専門家では言われており、ロシアはアメリカの生物兵器だと言われている。ただ、武漢研究所でコロナウイルスを研究していたのは間違いなさそうですね。
以下抜粋（全文はJPressの記事をご覧ください）
きわめて早かった解放軍の動き
「生物兵器」説と「実験室から漏洩」の可能性
解放軍が危険視していた新型コロナウイルス
Dr.林が語る"自然界にはないタンパク質"とは？（TVが報じない新型コロナの真実）
【国際政治・国際関係】ついに明らかにコロナウィルスは生物兵器だった｜２０１５年・中国科学院武漢ウイルス研究所の科学者・石正麗の論文とは！
中国“卑劣な裏工作”でコロナ責任回避！？ 日本の国会議員やメディアにも圧力 識者「脅しかけるほど各国の『脱中国』は加速する」
5/1(金) 16:56配信
新型コロナウイルスの世界的大流行（パンデミック）をめぐり、習近平国家主席率いる中国政府の責任論が強まっている。初動対応の失敗・隠蔽に加え、米メディアが武漢市の「ウイルス研究所」からの流出疑惑を報じたこともあり、世界各国が真相究明・責任追及に乗り出す構えなのだ。中国政府は「政治的思惑だ」などと反発するだけでなく、露骨な圧力までかけ始めた。日本でも、「世論・政界工作」が仕掛けられている。堪忍袋の緒が切れたのか、各国メディアが、中国の卑劣な裏工作を次々と報じる事態となっている。
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「われわれは中国に不満だ」「ウイルスの発生源で（感染を）止めることができたはずだからだ」「そうしていれば世界中に拡大しなかったはずだ」「これは世界中が受けた損害だ」「ドイツは（中国への損害金請求を）検討しているし、われわれも検討している」
ドナルド・トランプ米大統領は４月２７日、記者会見でこう語気を強めた。自国で６万人以上が犠牲（日本時間３０日朝時点）となった「死のウイルス」について、中国政府への怒りを爆発させた。ＡＦＰ（日本語版）が２８日伝えた。
米大手世論調査機関「ハリス・ポール」が同月上旬に行った世論調査で、「新型コロナウイルスの蔓延（まんえん）について、中国政府に責任があると思いますか」と聞いたところ、「ある」は７７％で、「ない」（２３％）を大きく上回った。
こうした国民感情を受けて、米国では個人や企業、州政府などが、中国政府を相次いで提訴している。今秋に大統領選を控えるトランプ氏としても、疑惑追及に本腰になるのは当然といえる。
同じく、甚大な被害が出ている欧州でも、中国への批判や疑惑追及の機運が高まっている。
フランスのエマニュエル・マクロン大統領は４月中旬、英紙フィナンシャル・タイムズのインタビューで、「われわれが知らないことが（中国で）起きているのは明らかだ」「中国の方がうまく対応したと言うのは、あまりに無邪気だ」と、中国政府を批判した。
ドイツのアンゲラ・メルケル首相も同時期、「中国（の説明）が透明であればあるほど、世界にとってはより良いものになる」と、中国の隠蔽疑惑を示唆した。
世界各国による「中国包囲網」が狭まるなか、中国は共産党仕込みの「圧力」「裏工作」に着手したようだ。
フィナンシャル・タイムズ（電子版）は４月１９日、米シカゴの中国総領事館幹部とみられる送信元から、ウィスコンシン州議会のロジャー・ロス議長に届いたメールについて報じた。中国の新型コロナウイルス対応を称賛する声明を議会で決議するよう求め、決議案まで添付されていたという。
駐オーストラリア中国大使は、経済紙オーストラリアン・フィナンシャル・レビューのインタビュー（同月２３日付）に登場した。大使は、オーストラリアが米国とともに、新型コロナウイルスの感染拡大について徹底調査を要求したことについて、同国のワインや牛肉の輸出、中国人旅行のボイコットにつながりかねないと警告したことを報じた。
ドイツもターゲットとなった。
ロイター通信（日本語版）は同月２７日、中国の外交官がドイツの政府当局者に対し、新型コロナウイルスの感染拡大について、中国に好意的なコメントを出すよう働き掛けていたことを報じた。国会議員の質問に、ドイツ内務省が書簡で返答したという。
日本には、新型コロナウイルスの感染拡大をめぐり、中国側の責任には一切触れず、過激な安倍政権批判を展開する国会議員や一部メディアが存在する。中国の「裏工作」が効いているのではないのか。
警察白書（２０１９年版）には「対日有害活動の動向と対策」として、「中国は、我が国においても、先端技術保有企業、防衛関連企業、研究機関等に研究者、技術者、留学生等を派遣するなどして、巧妙かつ多様な手段で各種情報収集活動を行っているほか、政財官学等の関係者に対して積極的に働き掛けを行っているものとみられる」と記している。
中国事情に詳しい評論家の石平氏は「中国が圧力をかけたり、裏工作をすればするほど、『死のウイルス』を世界に拡散させた責任が明確になる。民主主義国家では、政府が経済的利益につられて、責任追及を放棄をすることはないという根本理念を中国は理解できないのだろう。中国が脅しをかけるほど、各国はますます義憤にかられて『脱中国』の流れが加速する。日本にも中国に賠償を求めたり、責任追及をする権利がある。欧米諸国と歩調を合わせるべきだ」と語っている
