レアアースや天然ガス、金、鉄鉱石といった豊富な天然資源が眠る北極圏。地球温暖化に伴う海氷の減少で、北極海も、欧州とアジアを結ぶ最短航路として注目を集める。世界が狙うこの地域の開発に、中国はどう関与しようとしているのか。中国の戦略を知りたくて、中国人の北極研究者に面会を申し込むと、匿名を条件にこんな答えが返ってきた。「北極開発は、中国にとって、とても『敏感』（センシティブ）な話題。政府も言及を避けている」。別の中国人学者も「北極を巡り、他国は日本の参画を恐れないが、『中国脅威論』は存在する」と中国の戦略については口が重い。
北極海では、米ロとカナダ、ノルウェー、デンマークの沿岸５カ国が主権を唱える。沿岸国でない中国は主権交渉には関与できないが、資源開発などの経済活動は二国間の交渉で決められる。なぜ、北極をめぐって「中国脅威論」が生まれ、中国はどう対応しているのか。中国が最も積極的に働きかけている北欧の２カ国、デンマークとアイスランドを例に紹介する。
中国の北極開発が本格化し始めたのは、２０１０年前後。０９年に中国企業が北極圏では初めて、デンマークの自治領グリーンランドの鉱山開発に参入した。その後も、グリーンランドの資源掘削を巡り、現地の人口の０・５％を超える中国人労働者派遣の動きが伝えられた。アイスランドでも１１年、元中国共産党宣伝部の中国人投資家が、３００平方キロメートルの広大な土地を購入する計画が明らかに。さらに、中国政府が、首都レイキャビクで、北欧の小国に似合わぬ大規模な大使館を計画していると注目された。
アイスランドもデンマークも、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）に加盟する親米国。だが、２０１０年前後、欧州各国は金融危機後の自国経済立て直しに忙しく、米国も中東問題に手を取られていた。この間、中国は、国内総生産（ＧＤＰ）で日本を抜いて世界２位の経済大国に躍進。貿易で稼いだ外貨を、対外投資に回すことに積極的だった。その一方、尖閣諸島沖の漁船衝突事件（１０年）を受け、世界の供給量の大半を握るレアアースの日本向け輸出を急減させたり、自国民の抑圧を続けるアフリカ独裁政権の支援につながる資源開発を続けたり、経済活動を通じた政治影響力の行使に、批判が集まっていた。
国際的に評価が高いストックホルム国際平和研究所（スウェーデン）は１０年、「氷解する北極海に対する中国の準備」と題した報告書で、中国の北極開発への意欲を指摘。その上で、北極開発への参画をめぐり、中国政府が表向き、いかに慎重な発言に徹しているかを紹介する一方、政府職員や中国人学者が、北極を巡る経済、政治、安全保障が中国にもたらす影響を調べ始めていることを示した。デンマークやグリーンランド事情に詳しい北海道大スラブ・ユーラシア研究センターの高橋美野梨さんは、アイスランドが北極海に主権を持たず、デンマークとは北極問題への発言力が異なることを踏まえた上で、中国の２カ国への接近をこう評する。「アイスランドは（北極開発参入への）ステップ。デンマークは（北極海に主権を唱える米ロなど５カ国の中で）唯一、北極圏に位置せず、自治領のグリーンランドを通じて北極問題に関与しており、当事者性が薄い。中国はそこに目を付けた。本格参入の意図の現れだ」
中国の北極研究者たちは取材に対し、こうした「脅威論」を打ち消すため、諸外国への説明に追われたことをぼやいた。中国への警戒が広まる中で、当時の温家宝首相は１２年、国交締結後４０年で初めてアイスランドを訪問。同国の経済再建に対する支援を強調し、「北極地域の平和と安定、持続的な発展を共に進めたい」と意欲を語った。また、当時の胡錦濤国家主席も同年、１９５０年の国交締結以降で初めてデンマークを訪れ、投資などの経済協力策を話し合った。
それから２年余り、中国はすでにアイスランドと欧州諸国では初めてとなる自由貿易協定（ＦＴＡ）を締結。デンマーク随一の繁華街・ストロイエでは、中国で普及する決済用の「銀聯カード」が広く使えるようになっている。デンマークを旅した中国人観光客は１３年、１５万人を超え、アジア地域では２位の日本人客の２倍近く。
これまでのところ、中国のアイスランドやデンマークに対する外交政策は、「脅威論」を和らげる効果をもたらしたように見える。アフリカや東アジアで見られた強硬的ともとれる手法を取らず、相手国の事情を研究した上で、経済や学術交流を先行させるソフトアプローチを続けているためだ。
北欧諸国と中国で作る学術研究機構「中国―北欧北極研究センター」に参加し、北欧側の窓口役でもある「北欧アジア研究所」（ＮＩＡＳ）のガイヤ・ヘルゲセン所長は「北欧諸国では、中国に対し、民主主義や人権を大切にしないという思いが強い。一方で、自国の宣伝がうまいという印象もある。旅行者も多く、金を落としてくれる。恐怖感はあるものの、中国への理解と許容は増えている」と対中感情の変化を語る。
ただ、デンマークも中国との経済協力を謳歌（おうか）しつつ、したたかさものぞかせる。デンマーク女王のマルグレーテ２世は昨年４月、欧米諸国の現職国家元首としては初めて南京大虐殺記念館を参観したが、その日、首都コペンハーゲンでは、恒例の日本関連イベント「桜祭り」が開かれ、多くの市民が和太鼓の演奏や合気道の演舞、カラオケ大会などを楽しんでいた。デンマーク外務省の北極関係者は対中関係について、経済協力が中心だと強調した上で、「デンマークは自国の利益で何が大事かという観点で判断する。（中国の北極問題への意欲を受け）対中政策が変わることはない」と話した。
コペンハーゲンにあるグリーンランド自治政府事務所のアダム・ヴォーム副所長も「中国はグリーンランドの天然資源に多大な関心を抱いており、グリーンランドへの接近が、商業目的なのか、政治的意図があるのか、議論が続いている」と説明。「中国は、アフリカ進出での反発を踏まえ、グリーンランドでは緩やかな接近に努めているのだろう。グリーンランド政府も他国と同様、制度に沿って中国に対処したい」と語った。グリーンランドでは昨年１１月、前首相の汚職問題を受けた総選挙で、与党が議席を減らした。前首相が推進してきた独立論議や対中関係の強化を巡る政策が今後、見直される可能性もある。
北極開発を巡る中国の積極姿勢に対し、北欧や中国の研究者はそろって「日本の存在感の薄さ」を口にした。日本は１３年、北極圏の気候温暖化などを話し合う北極評議会で、中国や韓国と共にオブザーバーの資格を得た。日本外務省の担当者は「日本の進んだ科学技術が認められたため」と話す。だが、アジア問題を専門にするＮＩＡＳのヘルゲセン所長は「日本は北極問題に遠慮がちで、もっと前面に出てもよい。日本政府の支援で、北欧との交流機関を作り、研究者も増やすべきだ」とさらなる関与に期待する。中国の研究者も「学術会議で、韓国の研究者は見るが、日本人はほとんど見かけない」と残念がる。
北極開発をめぐっては、日本も中国と同様、北極海に主権を持たない。大量の資源輸入国である点も共通する。民間企業では昨年、商船三井が中国企業と合同で、北極海を通行可能な砕氷天然ガスタンカーの製造を決めるなど、すでに協力関係が生まれている。今後、北極沿岸国との資源開発交渉など、政府レベルで中国や韓国と協調できる分野は少なくない。日本政府には大国が絡む北極問題について、小国デンマークにならい、したたかな外交戦略が求められている。
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石田耕一郎（いしだ・こういちろう）
瀋陽支局長。１９９７年入社。大阪、東京の社会部で主に警察や検察などの事件取材を担当。２０１２年２月から現職。４２歳。
