日本の歴史ある寺社が中国人の「BBQ会場」にされている…跡継ぎなき宗教法人を狙う外国人の「本当の目的」
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後継者不足に悩む日本の寺社やその宗教法人がいま、中国人の売買の対象とされている。彼らの狙いは一体何なのか。日本経済新聞取材班がまとめた『ニッポン華僑100万人時代 新中国勢力の台頭で激変する社会』(KADOKAWA)の一節を紹介する――。 【この記事の画像を見る】 ※登場する取材協力者の肩書きや年齢は取材当時のものです。
■中国人の「別荘」と化した兵庫の寺 「3年ほど前に中国人がこの寺を買ってからは、様子ががらりと変わってしまった」 兵庫県・中西部の山間部に位置する、人口3万人ほどの宍粟(しそう)市。記者が同市内のとある寺を訪れると、近くに住む70代のある男性はこう言って嘆いた。男性は以前、寺の熱心な門徒であった。 だが2017年、住職が亡くなると、状況が一変した。中国人が寺を買い、「1年に1〜2回、ワゴン車で遊びに来ては境内でバーベキューをし、まるで別荘のように使ってしまっている」と言い、男性は深いため息をつく。 男性は、記者の取材意図をすぐに汲み取ると、自らスクラップしてきたという資料を示しながら、寺の歴史から丁寧に説明してくれた。 名前は伏せるが、この寺は、室町時代の1536年に設立された道場が前身。本尊を安置し、地域の信者たちが念仏を唱える場として、長年親しまれてきたという。敷地や本尊、仏具などは信者たちが共同で所有し、維持にかかる費用も皆で工面し、負担してきた。
■歴史ある寺社が中国人の「別荘」に 現在の本堂は、播磨国宍粟郡を治めていた譜代大名・安志(あんじ)藩の御殿を1909年に移築・改造したもの。1910年には近くの神社から薬師堂も移築し、さらに鐘楼は1912年に新築された。「本堂も、薬師堂も、長い歴史がある由緒正しいものだ」と語り、男性は一段と言葉に力を込めた。 約500年にもわたって多くの門徒や地域の人々に親しまれてきた寺が、見知らぬ中国人に、まるで「別荘」であるかのように扱われる状況に、男性は怒りを隠せずにいた。 男性だけではない。近隣住民にも同じ話題を向けたが、皆が似たような状況を語り、寺を取得した中国人とは、「直接会ったことがない」と、口をそろえた。
■見知らぬ中国人が「あの寺を買いました」 こうした中、この寺と同じ宗派に属し、別の寺で住職を務める男性に、ようやく話を聞くチャンスを得た。この男性は、中国人が買い取った寺の宗教法人の解散手続きにも関わったという。男性の話をまとめるとこうだ。 亡くなった住職の遺族は、寺の宗教法人解散後、私有財産となった寺の建物と土地を地元の自治会に寄付しようと考えた。だが、寺の維持管理には多くの費用がかかると判断され、結局、寄付は実現しなかった。 そうした中、ある日突然、「見知らぬ中国人の方が私の寺を訪れ、『あの寺を買いました』と、あいさつに来たのです」と、男性は振り返る。さらに「本堂にはまだ仏具などが残っていますが、本来はすべて京都にある本山に返却すべきもの。ですが、その中国人の方が『(仏具を含め)全体を買い取った』と言い張り、返却については、まだ先が見えない状態が続いているのです」と言って、男性は頭を抱えた。
■SNS上で転売まで示唆されている 記者がこの寺を見つけたきっかけは、中国で人気のSNS「小紅書(RED)」による、こんな投稿だった。 「寺院物件販売中！ 兵庫県宍粟市という美しい街にあり、100年以上の伝統を誇る、寺の物件をご紹介いたします。敷地面積は約1000平方メートル。この寺は、美しい建築様式に加え、本堂、鐘楼、薬師堂など複数の特徴的な建物を備えています。物件には、寝室6部屋、リビングルーム2部屋、キッチン一つ、茶室、そして5台分の駐車場も完備しています」 この投稿を見た時、記者はもう唖然とするしかなかった。あろうことか、投稿にはドローンで撮影したとみられる空撮映像まで掲載される手の込みようだった。記者はその写真を手がかりに、建物の形状や周辺の景観から、実際の寺と場所を特定するに至った。 そして、さらにここに来て、寺は新たな局面を迎えている。SNS上で転売が示唆されているのだ。「全くこれから先、この寺は本当にどうなってしまうのだろうか」。寺の近隣に住む元門徒のある男性はそう不安げに言って、唇をかみしめた。
■中国SNSに飛び交う虚偽の「寺社売買情報」 その宍粟市に隣接する、兵庫県姫路市。記者はさらに足を延ばした。 「何なんですか、これは……。こんな情報知りませんし、もちろん、この寺を売るつもりなんて全くありません」 同市内のとある寺。その寺で記者が再び、あるスマートフォンの画面を見せると、住職は驚きを隠せず、顔を大きくゆがめた。 見せたのは、やはり中国の人気SNS「小紅書(RED)」に投稿された動画。そこには、住職が運営する寺が、まるで売りに出されているかのように宣伝され、外観や本堂の写真、寺の看板までもがはっきりと映し出されていた。 さらには「宗教法人付きのお寺！！ 土地1917平方メートル、建物115平方メートル。さまざまな優遇政策が受けられます！」などと嘘の宣伝文句までもが並び、発信者は「京都に住んでいます。日本の不動産業界で10年以上の経験」という触れ込みの人物だった。 物件概要の備考欄には「インター至近、バス停至近と便利です。本堂などもとても美しいです」といったことまで書かれている。この投稿含め、この寺に関する虚偽の売買情報は、SNS上に少なくとも3件確認した。 一連の情報を住職に伝えると、慌てて本堂に戻り、すぐにペンと紙を取って戻ってきて、こちらが見せた情報を熱心にメモし始めた。その後、寺は顧問弁護士を通じ、何とか事なきを得たという。だが、これでは終わらない。今、多くの日本の寺社が真偽不明な情報も含め、中国に狙われている。
■岩倉具視も身を寄せた寺院もデマの被害に 「中国のSNSで、当寺院が売りに出されているという投稿が拡散されていますが、そのような事実は一切ありません」 京都市・左京区岩倉――。その静かな地にたたずむ、約800年の歴史を誇る「実相院(じっそういん)門跡(岩倉実相院)」は、もともと天台宗寺門派に属し、住職は代々、摂関家や皇族が務めてきた。皇室とのつながりも深く、幕末には岩倉具視が一時身を寄せ、密談の場になったことでも知られる。現在は、磨き上げられた黒床に、新緑や紅葉が映り込む「床みどり」「床もみじ」などが有名で、観光シーズンには多くの来訪者でにぎわう。 そんな由緒ある寺にも2024年春、中国のSNS上に売買情報のデマが流れ出し、寺には問い合わせが相次ぎ、混乱を余儀なくされた。寺側は急遽、公式ホームページにも「売却の事実はない」とする声明を掲載。事態の鎮静化に追われた。だが、残念ながら今なお中国のSNS上には、実相院の外観や境内を写した写真や動画を使い、「販売中」とする投稿が散見される。 背景には何があるのか。記者は宗教法人の売買ブローカー「日本霊能者連盟」がある大阪市浪速区へと向かった。
■宗教法人の売買に特別な資格は何も要らない 同連盟が入居する雑居ビルに近づくと驚いた。遠くからでも分かるほどの大きさで、窓に「宗教法人売買」と書かれた紙が堂々と貼られていたからだ。1階の鉄製の重い扉を開け、細い階段を上ると、同連盟がある2階にたどり着く。ドアをノックして開けると、床一面に書類などが無造作に置かれ、足の踏み場もないような事務所の中に通された。 代表を務める山本隆雄氏(65)が取材に応じた。早速、兵庫県宍粟市で中国人が買収した寺の話、姫路市の寺の話、京都の実相院門跡の話などを説明すると、山本氏は流ちょうに語り始めた。 「宗教法人の売買は、実は宅建の資格も要らないし、特別なものは何も要らないのです。うちもですが、ホームページにお寺などを『売ります・買います』と載せた途端、問い合わせがたくさん来るようになりました」 ■「単立寺院」が数千万〜数億円で取り引きされている 山本氏によると、日本の寺社は現在、少子高齢化や地方の過疎化により、檀家が減少し、収入が大きく落ち込む状況にある。一方で住職の高齢化が進み、後継者のいない寺院が増えている。こうした事情から、運営が立ち行かなくなるケースが後を絶たないのだという。 「売買の対象になるのは、ほとんどが『単立寺院』です」と、山本氏は話す。「単立寺院」とは、どこの宗派にも属さず、本部の許可を得る必要がなく、代表者の判断だけで寺などの資産の処分や売却が可能な物件であるという。 同連盟が現在扱う「売却物件一覧」というリストをみせてもらった。すると、「佐賀県、土地・建物付き、単立神社、8000万円」「福岡県、土地・建物付き、単立寺、2億2000万円」などという記載が続き、やはり「単立」という文字がいくつも目に入ってきた。 「中国人でも印鑑証明さえ取れれば、宗教法人の代表になれます」と山本氏。では、実際に中国人が買っている寺社は多いのか。聞くと、「中国人が実際に寺などを買う目的は、日本のビザ取得や、納骨堂や霊園、観光、民泊などのビジネスの手段と考えられています。ですから、寺社側が提示する価格よりも値切ろうとするため、そう簡単に売買が成立するわけではありません」と、山本氏は答えた。
■「伝統建築+税制優遇」を物色する中国人
さらに記者は、大阪市内で中国人相手に不動産販売を手掛ける企業を訪ね、状況を探ることにした。相手は中国人の代表者。 男性はまず、こちらが質問を始める前に「当社は奈良県の宗教法人を、香港の会社に数千万円で売った例があります」「現在は京都市内にある神社を販売中です」などと言い、自社の事業内容を説明しながら実績をアピールした。業界動向にも触れ、日本の寺社はやはり現在、厳しい後継者不足に直面し、業界に持ち込まれる売却案件が急増している状況にあると語った。 一通りの説明が済んだあと、ようやく代表者の中国人男性は、こちらの質問に答え始めた。なぜ、これほどまでに、日本の寺社の売却案件に中国人が関心を持つのか。すると男性は、「日本の寺社は、伝統建築という希少価値性を兼ね備えています。その上、税制優遇を受けられる宗教法人であるという点に、中国人の高い関心が集まっています」と明かした。 ■5000以上の宗教法人が休眠状態 日本全国には現在、約16万の寺社があるとされる。そのうち、文化庁によると、活動実態のない休眠状態にある宗教法人は、2024年時点で5000以上に上る。だからだろうか。東京都足立区、神奈川県茅ヶ崎市、栃木県鹿沼市――。「日本での売買案件！ 福岡の寺が後継者を募集中」「東京で販売中の希少な寺院。資金力のある方のご相談をお待ちしております」「日本国内の寺院・宗教法人25件を販売中」 中国のSNSを開けば、こうした日本全国にある寺社などが多数、「売却案件」として挙げられ、中国人の物色の対象となっている。
---------- 日本経済新聞取材班（にほんけいざいしんぶんしゅざいはん） 日本経済新聞社データ・調査報道センターの記者で構成する取材班。中村裕、浅沼直樹、岩崎邦宏、綱嶋亨が取材・執筆を担当した。本書の基になったデータ・調査報道シリーズ「ニッポン華僑100万人時代」は、第2回国際文化会館ジャーナリズム大賞を受賞。 ----------
