中国共産党「崩壊」を示す10の予兆
最近、海外メディアでは「中国共産党（中共）が、間もなく滅亡する」という話題を絶え間なく取り上げている。専門家は、「中共が崩壊の危機に瀕しているというのは、今年からすでに国際的な共通認識となっている。これに類する評論もますます増加している」と述べた。
そこで筆者も同様の観点から、中共の崩壊を示す10の兆候について、以下に紹介したい。
１、中国経済は崩壊寸前
昨年12月まで、3年間におよぶ極端な「ゼロコロナ政策」が続いた。そこで今年に入れば、中国経済は大幅な回復と改善を遂げるだろうと多くの人が信じていた。しかし、その願いはかなわなかった。
恒大、カントリーガーデン（碧桂園）、中植企業集団、遠洋グループなどが、次々と「債務の罠」という地雷を踏み、すさまじい爆発音をたてて散った。
経済における三頭立ての馬車の動力である「投資、輸出、消費」はいずれも停滞し、為替市場、不動産市場はそろって頓挫した。借金、地方債、企業債が積み重なるいっぽうである。さらに、貧富の差と低下する出生率が深刻な問題となり、看護や介護への労働力不足など高齢化問題への対応も急務である。
中共が発表した7月の公式データは、経済があらゆる面で崩壊していることを示している。これらのデータのなかには、中共が改ざんする気にもならないほど「ひどい」ものもあるため、若者の失業率、土地販売の取引高、外貨準備高、債券取引高、伝染病による死亡数などは、もはや公表されていない。
２、政治のブラックボックス化
中共は従来「民主主義が良いかどうかは、人民が最も知っている」と主張してきた。そのため中国は「これこそ真の民主主義であり、有効かつ成功した民主主義だ。中国こそ疑う余地のない民主国家である」との立場を取ってきた。
6月25日、中共中央委員であり、国務委員でもある外交部長（外相）秦剛氏が「行方不明」になった。それから、世界中は秦剛氏の所在について、いろいろな噂が飛び交っている。中共は、秦剛氏が「健康上の理由で姿を見せない」と言っているが、その具体的な病状や程度、回復の状況などは明らかにしていない。この問題は、国民には見当もつかない。
それから1カ月後の7月25日、突然秦剛氏の外相解任を発表した。なぜ解任されたのか、病気か、それとも重大な紀律違反があったのか、国民は知る由もない。そして現在に至るまで、秦剛氏は約2カ月間も姿を見せていないのだ。
それでも秦剛氏は、依然として中央委員会のメンバーであり、国務委員でもある。なぜ外相の職務だけ解任したのか。外相としての任には堪えられなくても、この2つの職務（中央委員会のメンバー、国務委員）は適任なのだろうか。今のところ、秦剛氏は2カ月以上姿を現していない。
また、3月24日香港の『明報』は、中国軍の上将で元国防大学政治委員であり、また故・李先念元国家主席の娘婿である劉亜州氏について報じた。劉亜州氏は、重大な汚職事件に関与したとして、当局から、2年間の執行猶予つきではあるが、死刑判決を受ける可能性があるという。
現在、香港はすでに香港版国家安全法を実施し、情報の制御が強化している。劉氏のような高級幹部の調査や死刑判決について、「明報」はあえて報じないはずだが、このニュースはおそらく事実であろう。
しかし、これまでのところ、中共の主要な「お抱えメディア」であるCCTV（中国中央テレビ）、新華社通信、「人民日報」、「解放軍報」などは、劉氏の捜査関連のニュースを公に報道していない。劉氏はいつ逮捕され、将軍の称号を剥奪されたのか。どんな罪を犯して、死刑判決を受けたのか。国民は何も知らされていない。
人民を信頼し、人民に対して説明責任を果たす正常な政党、つまり「自信のある政党」は、秦剛氏や劉亜州氏のような世界的に注目されている高官の状況について、必ず真実を語るだろう。いっぽう、自信がなく人民を信頼せず、真実を伝えると政治的安定が脅かされるような政党は情報を隠すものだ。
３、その文化はまるで「羅刹国」のよう
最近、中国の歌手・刀郎（ダオ・ラン）が作曲した「羅刹の海市（らせつのかいし）」という曲がネット上で大ヒットした。8月12日までに、全世界の再生回数は300億回を超え、多くの議論やコメントなどを引き起こした。
この曲は、清代の作家・蒲松齢（ほしょうれい）の『聊齋志異』の中に収められている「羅刹の海市」という物語に基づいている。物語の中で、「羅刹国」という国は価値観が逆転しており、醜さを美とする国であるため、美男である馬驥（ばき）は、この国では怪物と蔑まれていた。彼は顔を黒く塗って醜くしたため、やっと皇帝に迎えられ官吏となった。
蒲松齢は羅刹国を「社会は、まるで幽霊の世界のように陰鬱で、すべての人々が偽りの顔を見せている。人は悪いことが好きだ。 まともな人間とされる人は、こちらでは変人扱いされる」と表現している。
「羅刹の海市」がヒットしたのは、今の「共産党の中国」が物語の中の「羅刹国」に似ているからである。「羅刹国」では、善と悪、美と醜がすべて逆になっている。現在、中国では真実を語ることが難しくなり、人々は不満をぶちまけるために「羅刹の海市」を現在の比喩として使わざるを得なくなっている。
４、「腐敗」という癌はすでに最末期
2012年に習近平政権が誕生して以来、11年間にわたる反汚職運動により、汚職で摘発・処罰された者の数は、毛沢東、鄧小平、江沢民、胡錦濤それぞれの政権での合計を上回った。公開データによると、副省長級以上の高官621人が調査・起訴され、他の中央幹部も含まれている。
習近平氏が調査・処罰した将官の数は170人以上で、1927年の中共軍創立以来、内戦や対外戦争および文化大革命で倒れた将官の総数を上回っている。
その中には、元党政治局員で中央軍委副主席の徐才厚氏および郭伯雄氏、元党統合参謀部参謀長の房峰輝氏、元中央軍委政治工作部部長の張陽氏、元武警部隊司令官の王建平氏、元空軍政治委員の田修思氏、元国際大学学長の王喜斌氏などが含まれる。
しかし、習近平氏がどれだけ多くの高官を調査・処罰しようとも、執行猶予つき死刑、無期懲役、10年以上の禁固刑を言い渡したとしても、結果は同じである。つまり、どれだけ厳しい言葉を発し、反腐敗法規を制定し、その措置を講じて一人の腐敗者を失脚させても、無数の腐敗官僚が即座に「コピー」されて出てくるのだ。
５、香港は「圧殺された」
清朝が1842年に香港を英国に割譲する以前、香港は中国の南部にある小さな漁村にすぎなかった。155年間の英国統治を経て、香港は東西文明の粋を融合させ、世界第3位の金融センターであり、「アジア4小龍」の一つとして、さらには栄光の「東洋の真珠」として頭角を現した。
「国際金融センター」「自由港」「独立関税地域」「国際ゲートウェイ」としての香港は、中国のどの都市よりも重要である。初の加工受託工場、初の中外合弁企業、初の5つ星ホテルはすべて香港のビジネスマンが投資し、設立したものである。香港は長い間、中国本土向けの最大の直接投資源であった。2018年まで、本土への対外投資の71.1%は香港からのものだった。
香港の企業家・邵逸夫氏は1985年以来、中国本土の教育事業へ累積47億5000万香港ドルちかい金額を寄付し続け、中国の31の省、自治区、市において、図書館、教育棟、科学技術棟、体育館、芸術棟、学術交流センターなどを建設する、合計6,013のプロジェクトを推進してきた。2008年の四川（汶川）大地震の際には、香港の個人寄付金は130億香港ドルを超え、世界の他の国や地域の寄付金の合計を上回った。
しかし、2019年6月、香港で100万人規模におよぶ、中共の強権統治に反対する「反送中」運動が起きて以来、中共は香港の主な民意を無視して暴力的な弾圧をエスカレートさせ続け、わずか半年で香港を「警察権力を至高とする」の都市に変貌させた。
それによって香港は、155年に及ぶ英国統治時代に類を見ない巨大な劫難（ごうなん）に見舞われた。コロナ感染症が武漢から中国全土、そして全世界に広がった2020年、中共は香港で香港版「国家安全法」を強行成立させている。
1982年、中共は1997年に香港が返還された後、50年間は「一国二制度」を変えないと世界に公約した。しかし2020年、この「一国二制度」は予定より27年早く終焉を迎えてしまった。
現在、香港の三権分立の政治体制は名ばかりで、香港人が香港を統治する高度な自治は「一党独裁」に取って代わられた。世界180カ国・地域の中での香港の報道の自由度の順位は、2002年の18位から2023年には140位へと急降下している。いま香港は、自治と自由をほとんど失い、本土と同質化した都市になりつつある。
６、台湾問題の国際化
香港を掌握した中国共産党は、すぐさま台湾の掌握を次のターゲットに定めた。2020年、コロナの中、中共は渤海、黄海、東シナ海、南シナ海で史上最大の軍事演習を行い、台湾に最大限の軍事的圧力をかけることを狙った。
同時に、中共は政治、経済、文化、外交、インターネット、観光など各方面から台湾に「極度の圧力」をかけ、台湾の世界保健機関（WHO）への参加さえ阻止した。しかし、中共の台湾に対する圧力が強ければ強いほど、米国を筆頭とする自由世界の台湾に対する支持は大きくなる。つまり、中共の強い圧力の下で、台湾問題は国際的な問題になったのである。
2021年、米国と日本、韓国、EUは相次いで共同声明を発表し、台湾海峡の平和と安定の重要性を強調した。日本は「台湾有事は、すなわち日本有事である」とまで示した。
フィリピン大統領は、台湾海峡で紛争が発生した場合、フィリピンが影響を受けないことは不可能であり、15万人の在台フィリピン人の利益を守ることが最優先事項であると考えている。NATOのイェンス・ストルテンベルグ事務総長は、台湾海峡における中共の言動に憂慮を示し、中共による台湾への武力行使を阻止することが重要であると述べた。
今年4月18日と19日には、英国と韓国が「台湾問題は、単なる中共の内政ではない」と発言し、6月には米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア、日本、カナダによる主要7カ国（G7）首脳会議が声明を発表し、「台湾海峡の平和と安定の維持は、国際的な安全と繁栄にとって不可欠の重要な要素である」と改めて強調した。両岸問題の平和的解決を呼びかけ、威嚇、強制、脅迫、武力行使を行わせないことを表明した。
７、真の同盟国をもたない中国
中共は「虚偽、悪、闘争」を本質とするマルクス・レーニン主義を堅持し、74年間にわたり国内外でこの思想を推進してきたため、中国は、今日に至るまで世界中に真の同盟国がひとつもない。
近年、米国を中心とする自由世界は、中共と明確に断絶したわけではないが、中共に関係するリスク軽減つまり「デリスキング」をすすめ、重要な分野で中共から事実上切り離されている。そのため、中共は国際的に孤立を深めている。
2023年、中国共産党は多くの主要な国際問題から除外されている。例えば、「環太平洋パートナーシップ（CPTPP）」「インド太平洋経済枠組み（IPEF）」「EUインド太平洋閣僚フォーラム（IPMF）」「第2回民主主義サミット」「G7広島サミット」、米国主導の 「チップ4」などだ。
習近平氏はかつて、ロシアのプーチン大統領は「私の最も親密な友人だ」と語った。しかし、プーチン氏と中共は常に対立してきた。
例えば、5月15日から26日にかけて、習近平氏は特使の李輝氏をウクライナ、ポーランド、フランス、ドイツ、EU本部、ロシアに派遣し、「ロシア・ウクライナ和平交渉」を推進させた。しかし、李輝氏の訪問中もロシアはウクライナへのミサイル攻撃を続け、停戦と和平交渉に意欲を示さなかった。李輝氏がモスクワを訪問したとき、プーチン氏は彼との会談を拒否した。
これは、プーチン氏が習近平氏の特使である李輝氏を、まったく真剣に受け止めていなかったことを示している。
８、「仮想敵」はどこにでもいる
中共は長い間「誤りはすべて他者。正しいのはすべて我われ」という一つの考え方を形成してきた 。だから何か問題があると、いつも外的要因のせいにする。この外的要因というのを、中共は、いわゆる「国内外の敵対勢力」と呼んでいる。
誰が「国内外の敵対勢力」なのか。歴史上、中国国民に最も大きな助けとなったのは米国で、2022年には中国の最大の経済顧客であった。それが、第1位の「外国の敵対勢力」となった。また、米国の同盟国である日本も「外国の敵対勢力」とみなすようになった。
今年8月24日、日本の福島第一原子力発電所が処理水の排出を開始した。この作業は、厳密かつ真剣に、徹底的な準備のもとで実施されるとともに、誠実で透明性の高い情報が公開され、国際原子力機関（IAEA）のお墨付きを得ている。
2023年7月4日、国際原子力機関は日本の福島原発の処理水海洋放出計画の安全審査に関する報告書を発表し、福島原発の処理水海洋放出計画は国際的な安全基準に適合しており、人体や環境への影響は無視できると結論づけた。
中共は国際原子力機関のメンバーでもあり、中国の代表も関連文書に署名して支持している。したがって、この行動も中共によって事前に承認されたものである。中国原子力産業協会の統計によると、2021年に中国の13の各原発から海に排出された廃水のトリチウム含有量は、1年間で福島第一原発から排出される計画排出量を上回っている。
しかし、中共はこうした自国の問題には耳を貸さず、日本の処理水排出を利用して、中国人民の中共に対する不満を日本に転嫁するため「反日の大波」を起こしたいだけなのだ。
日本の処理水放出に、中国の商務部、外交部、生態部は断固として反対し、強い非難を表明。税関は日本産水産物の輸入全面停止を発表した。孫衛東外務次官は、垂秀夫中国日本大使を召喚し、日本側が「厳正に対処するよう」求めた。
中共のメディアはすべて日本を非難しているため、各地で反日行動が行われている。中共の「小粉紅（極端な愛国主義に走る中国人）」が日本の政府部門と個人に嫌がらせを行い、日本の多く人に多大な苦痛を与えている。
しかし、中共のこのような行動は、自国の利益を損なうだけである。第一に、日本との関係をさらに悪化させる。第二に、他国の不満を喚起する。そして第三に、真実を知る中国人民の不満を喚起するからだ。
今回、中共が作り出した反日の波は、日本を「仮想敵」として扱い、虚偽を道具として意図的に作り出したものである。このような行動は非合理的で常識にも合わず、自己欺瞞であり、完全に無責任な暴挙である。
９、国民は覚醒しつつある
中共は74年間、武力を抑止力とし、人民の首に「刀」を突きつけながらプロパガンダで人心を惑わし、一党独裁を維持してきた。
2020年から2022年にかけて、中共の極端な「ゼロコロナ政策」が人民を苦しめ、ついに長い間抑えられていた怒りが爆発する事態を招いた。
2022年10月13日、北京の四通橋で彭載舟氏という青年が横断幕を掲げた。その横断幕には「PCR検査は要らない、飯を食わせろ。ロックダウンは要らない、自由をよこせ。嘘は要らない、尊厳をよこせ。文革（文化大革命）は要らない、改革をしろ。領袖は要らない、投票をさせろ。我らは奴隷ではない、公民だ」と書かれていた。
2022年11月26日、新疆のウルムチで発生した火災をきっかけに、中共の極端な「ゼロコロナ政策」に反対する「白紙革命」が全国で展開された。南京を皮切りに、上海、北京、広州など数十都市の市民と、少なくとも207の大学の学生たちが呼応した。上海の人々は公然と「中共を打倒せよ」を訴えた。
昨年12月7日、中共は突如として「ゼロコロナ政策」を解いた。しかし、あまりに突然に「自由化」へと転換したため、全人民の生命と利益を危険にさらすコロナ感染が再び拡大し、かつてない民衆の憤慨を引き起こした。
2023年に入ると、年初には「花火革命」が起きた。7月末から8月上旬にかけて涿州などで発生した洪水では、中共が北京と雄安新区を守るために警告なしにダムを放流し、国民の恨みを買った。
8月28日付の「日経アジア」によると、中国人によるストライキや抗議行動が急増しており、NPO法人「中国労働報」によると、2022年には830件、今年上半期には741件に上った。「いたるところに乾いた薪がある。あとは、着ける火だけだ」と言う人もいる。いつでも燃え上がる、という意味だ。
2004年11月、エポック・タイムズが社説『共産党に関する九つの論評』を連載し、中共の本質が天地人神仏に対立するものであることを明らかにして以来、世界各地で中共の党や団体、関係組織からの離脱の波が巻き起こっている。これは、1980年代後半から1990年代前半にかけてのソ連や東欧諸国の共産党政権崩壊に続く、もう一つの大きな民衆の覚醒運動である。
2023年までに、「三退運動（中国共産党、共産主義青年団、少年先鋒隊からの脱退）」は再び新たなクライマックスを迎えるだろう。エポックタイムズの脱党サイトによると、すでに4億1800万人の中国人が中国共産党、共産主義青年団、少年先鋒隊からの脱退を表明している。
中国共産党の基礎は揺らぎ、もはや崩壊寸前である。
10、コロナは今も中国で流行している
2023年を迎え、中共統治下の中国は、自然災害や人災に見舞われている。 紫禁城は600年以上水に浸かることはなかったが、驚くことに今回は浸水した。超大型台風が北京や東北地方を襲った。山東省では地震も頻発した。夏には南へ飛び立つはずのない雁が、まだ暑い8月に飛び去った。原因不明の熱水が各地で湧き、黄暦（中国の旧暦）の6月（およそ新暦7月）には雪まで降った。
さらに重要なのは、2020年に始まった武漢コロナが本当に消え去ったわけではなく、出没を繰り返しながら中国各地で長引き、ますます広がっていることだ。ここ数カ月の間に、中国本土の一流大学の専門家、行政幹部、企業幹部、青壮年の警察官などの病死が相次いでいる。
8月19日、国家疾病予防管理局（NBDC）は、COVID-19の新型であるEG.5が中国のほとんどの省に広がっており、4月の0.6％から8月には71.6％に増加し、今後も広がり続ける可能性があると発表した。近い将来、中国で再び大流行が起こり、それによって多くの人が命を落とすかもしれない。
結論：中国共産党は、なぜ滅びようとしているのか
それは、中国共産党が百年間も人を殺し続け、特に江沢民が1999年7月20日に法輪功への迫害を開始して以来、法輪功学習者を大規模な生体臓器摘出によって人を殺すまでに至り、「世界でも前例がない」集団絶滅、拷問、人道に反する罪を犯したからである。
中国共産党が過去100年間に負った「血債（血の債権）」は、あまりにも大きすぎる。天理は、それを容認しない。
