今 日本のマスコミが伝えない事
①米国大統領選挙でトランプが優勢に転じている事
②トランプ５６％ バイデン４０％
③バイデンの疑惑
－副大統領時３億ドル（３００億円）を中国から受領
－バイデン二男の副大統領時のウクライナからの賄賂
－同上の中国共産党関係の企業からの利益授受
ー中国からの利益授受から大統領選の資金が捻出
－バイデン息子の小児性愛対象は中国から供給を受け共産党から脅される
－バイデンのメンタル的健全さは不確か
－バイデン息子の父副大統領時に多くの中国国内の情報源が殺害
CIFの情報源とする共産党幹部クラスのスパイが３１人処刑された
が CIFが数十年に渡って中国国内において作られた情報網が全て
なくなってしまった。その理由は米国国内内部からの情報流出
しかなかった。
④民主党の政策の内 警察予算の減少とドラッグの使用や売春の
合法化などかなり疑わしいものがあり、LGBT問題やBLMの黒人問題
など人権を守るためにという大きな理由はあるが、実体は社会その
ものを破壊するような 無政府主義者や共産主義者の代弁者に変遷
している事。
⑤多くの反政府団体が トランプ大統領が再選されれば 武力で社会破壊を始めるとしているが、その中心は各州の民主党知事や 今回の副大統領候補のスミス氏を中心に警告を上げていること。
彼らの言い分は「大統領選挙は不正選挙で行われた」という、その証拠としてマスコミはトランプ氏がマスコミの調査では負けていたはずが 逆転したのは 不正選挙が その理由という話である。
⑥日本で在日朝鮮人たちが マスコミ、法曹会、与野党議員、教育界、等をコントロールして 歴史のすり替えや、税金の不正使用、 外国に対しての誤った情報発信などを行っているが、同様に米国内においても 不正移民を含めていわゆる新しく米国人に国籍を得たものから アメリカそのものを否定するような運動が起きている。米国の宗教であるキリスト教を否定し、米国の古い社会システムを崩壊するいわゆるグローバリズムと呼ばれる運動である、其のグローバリズムと呼ばれるものが、米国の所得格差を生んだ理由で、米国の基幹産業であった 農業、牧畜、車の生産など１次産業を否定しているところが米国社会に軋轢を与えている。 その結果が政治から離れたいと思う庶民の思いが、 マスコミや人権運動に名を借りた共産主義や無政府主義の台頭を許した。
そのために 一般庶民は反政府運動主義者を怖がって トランプ支持を声高に言えない実体は 一切日本のマスコミでは報道されない。
⑦その裏には、中国共産党の莫大な資金が動いている
スティーブ・バノンへのインタビュー 多くの中国人が告発している （字幕版）再掲載
