NBAスター「習近平は残虐」ツイートで北京五輪に再び暗雲
カンターは「物言うアスリート」の代表格だけに影響力は大きい（EPA=時事）
北京オリンピック・パラリンピック開幕まで100日を切った10月20日、全米プロバスケットボール協会（NBA）のスター選手がツイッターで「チベットはチベットのものだ」と書き、さらに習近平・中国国家主席を「残虐な独裁者」と非難して騒動になっている。中国でこんなことを言えば「不敬罪」で死刑宣告を受けてもおかしくない“暴言”だ。
ボストン・セルティックスのセンター、エネス・カンター（29）は、トルコ出身で中学の頃から欧州リーグのユース部門で頭角を現し、高校の時に渡米するや一躍米バスケット界の寵児となった。211センチの恵まれた体格はもちろん、その技術も超一流で、かつて33得点20リバウンド（いわゆる30-20達成）という偉大な記録も打ち立てたスター選手だ。
一方で、カンターには「もう一つの顔」があり、トルコのイスラム宗教学者で社会活動家のフェトフッラー・ギュレン氏の薫陶を受けた反共イスラム活動、人権活動家としても知られている。トルコではエルドアン大統領を政権から引きずり降ろそうとした2016年のクーデターに関与したとして現政権から国際手配されている。暗殺されそうになったことすらある筋金入りの活動家だ。
ツイッターには「フリー・チベット」（チベット解放）のスローガンが書かれたスニーカーの写真も掲載されている。これはオーストラリア在住の中国人風刺漫画家と協力したアイデアとされ、カンターには世界中に同志がいることがわかる。一選手の政治的意見とは意味が違うのだ。
もちろん中国政府はただちに反撃に出た。セルティックスの試合中継やストリーミングを中止、関連商品のオンライン販売も停止された。外務省報道官は「コメントするに値しない」とカンターの声を切って捨てた。
それに対してNBAは沈黙を守っている。2年前のトラウマがよみがえる光景だ。2019年、ヒューストン・ロケッツのゼネラルマネージャー、ダリル・モーリー氏が香港民主化デモをツイッターで支持したところ、今回と同様に中国政府がロケッツの中継禁止やグッズ撤去を通告、ついにはNBAとの契約解除まで持ち出したため、チームもNBAも全面降伏して、モーリー氏は謝罪するハメになった。
NBAにとって中国は年間4億ドルを稼ぎ出すドル箱だ。中国政府が強気なのはそのマネーパワーゆえだが、どうも今回は2年前ほど強硬な姿勢ではないようだ。その理由は北京五輪にある。米シンクタンクの米中外交ウォッチャーはこう見る。
「習近平は1月に五輪会場を視察した際、『中国の先端技術は世界レベルに達した。共産党の指導と挙国一致体制で歴史的な偉業を成し遂げられる』と語ったように、五輪を国威発揚に全面的に利用しようとしている。いまだコロナに苦しむ欧米を尻目に、コロナに打ち克った証として観客をノーマスクで観戦させる計画もある。欧米からの人権問題批判はもちろん目障りだが、国際オリンピック委員会（IOC）をうまく抱き込んで、一時盛り上がったボイコット論は下火になった。バイデン米政権も、開閉会式に政府高官を派遣しない『外交ボイコット』や五輪スポンサーへの制裁程度でお茶を濁す見込みだ。その程度で済むなら、カンターの件で大騒ぎするより封殺するほうがいい……習近平の心中はそんなところだろう」
スイスで行われた北京五輪反対のパフォーマンス。習近平とトーマス・バッハIOC会長の「ガッチリ握手」は悪者感たっぷり（AFP=時事）
だが、カンターとその協力者たちも、そのへんは織り込み済みのはず。米国民の49％はボイコット賛成だから、十分に勝算のあるケンカだと計算しているのではないか。米主要紙のNBA担当記者はこう指摘する。
「NBAとしても中国の顔色ばかり伺っているわけにはいかない。いくらドル箱だといっても、NBA全体の売り上げからすれば中国市場は数パーセントにすぎない。米国民が北京五輪ボイコットを叫べば、対中強硬スタンスを取らざるを得ない。2年前の事件以降、NBA内部には中国市場がダメならアフリカやインドの市場開拓を考えるべきだという意見も出ている。NBAと中国の関係は打算で結ばれた愛情なき結婚だ。いつでも破綻する要因はある」
昨今の人種差別問題や性的マイノリティ問題を見てもわかるように、スポーツ選手は政治とは距離を置くべきという概念はもはや古い。むしろ鋭い政治意識と正義感を持ったアスリートが政治家より政治を動かす時代になってきた。カンターの宣戦布告で、再び北京五輪ボイコット論が勢いを増す可能性もある。
■高濱賛（在米ジャーナリスト）
