なるほど、確かに英国にとっては"黄金"の到来だったかもしれない。訪英には多くの起業家が帯同し、無数の提携、契約、商談が取り交わされた。原子力発電所建設や新高速鉄道建設、インフラ整備への出資など、総額は約400億ポンド（約7兆3900億円）に達する。訪英がなくとも実現した契約も含まれているとはいえ、英国人の目には習近平が金の雨を降らせる男、レインメーカーに映ったのではないだろうか。
21世紀の朝貢外交とダライ・ラマ効果
近年大々的に展開されている「レインメーカー外交」だが、前近代の朝貢貿易を思わせる。中華帝国は周辺諸国に統治権を認め、王号や官職を授与する冊封体制を築いていた。周辺国が中華帝国に従う儀礼を行うことで、皇帝の徳が世界に及んでいることを示し、王朝の正統性を担保する役割を担っていた。
朝貢貿易はこの儀礼を利用したもので、周辺国は中華帝国に使節を派遣する際に貢ぎ物を送るが、実は、皇帝は徳を示すために貢ぎ物をはるかに上回る恩賜（返礼）を与えることとなっていた。貢ぎ物をすればするだけ儲かるという、周辺国にとってはなんともありがたいシステムである。
習近平訪英によって英中の蜜月が満天下に示されたが、わずか３年前には英中関係は「史上最悪」と評されていた。2012年５月にキャメロン首相がダライ・ラマ14世と会見したことに中国は猛反発、一気に関係を冷却化させた。独仏が中国との関係を深め、次々と恩賜を戴くなか、英国だけがそでにされるという状況が続いた。
「ダライ・ラマ効果」という言葉がある。2010年にドイツ人研究者が発表した論文「Paying a Visit: The Dalai Lama Effect on International Trade」で使われた言葉だ。ダライ・ラマ14世と首脳が会見した国は、その後、対中輸出が２年間にわたり平均8.1％減少することを論証した研究である。
財務相が主導する人権問題無視の対中外交
まさにダライ・ラマ効果の直撃を食らった英国だったが、約１年半でみそぎが終わり、2013年12月にキャメロン首相の訪中が認められる。手痛い罰を食らった英国は一転して人権問題を無視し、急速に中国と接近する。今回の訪英でも英国は異例の格式で周近平を出迎えた。宿泊はバッキンガム宮殿、エリザベス女王主催の晩餐会、中国首脳として初の英議会での演説......。江沢民元国家主席、胡錦濤前国家主席に対する待遇をはるかに上回る厚遇ぶりだ。
こうした対中接近はオズボーン財務相が主導しているため、人権問題無視の対中融和策は「オズボーン主義」と皮肉をこめて呼ばれている。アジア投資インフラ銀行（AIIB）には西側主要国としては真っ先に参加を表明した。今年９月にはオズボーン財務相が弾圧と暴力事件が続く新疆ウイグル自治区を訪問し、平和と安定を演出する中国のプロパガンダに一役買ってもいる。
もっとも、すべての英国人が諸手をあげてオズボーン主義に賛同しているわけではない。中国の人権侵害に批判的なチャールズ皇太子は晩餐会を欠席し、静かに抗議の意思を表した。英週刊誌ザ・スペクテイターは９月末に「ジョージ・オズボーンによる、中国への異常な叩頭」と題した記事を掲載したが、「英国の対中政策は"マネー、マネー、マネー"です」とのダライ・ラマ14世のコメントを紹介している。
記事タイトルに使われた「叩頭」については解説が必要かもしれない。1793年、英国の外交官ジョージ・マカートニーは通商条約締結を求め清朝の乾隆帝に謁見したが、朝貢使節として扱われ、額を床に打ちつける三跪九叩頭の礼をとるよう要求された。マカートニーはこれを拒み、交渉は決裂する。200年あまりが過ぎた今、英国はついに中国の前にひざまずいたという皮肉が込められている。
黄金時代はいつまで続くか
英中首脳会談後の記者会見で、キャメロン首相は中国の人権問題について質問をされ、「人権を話すには経済関係の発展が重要だ」と回答した。経済成長により多くの人々を貧困から救い出したことこそが中国における人権の達成だとするのが中国共産党の立場。中国の主張そのままの回答を見せた。
英国は日本という先例に学ぶべきかもしれない。日本は小泉政権以後に、首脳の相互訪問によって急激な対中関係改善を実現した。温家宝首相（当時）が野球をし、胡錦濤国家主席（当時）が愛ちゃんと卓球をするというパフォーマンス満載で黄金時代が演出されたが、その後に何が待っていたのかは日本人ならば誰もが知っているとおりだ。
中国ヨイショを貫く英国外交だが、黄金時代が幸せであればあるほど、その後に到来する反動は辛いものになるかもしれない。
[執筆者]
高口康太
ジャーナリスト、翻訳家。1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科(博士課程)単位取得退学。独自の切り口から中国・新興国を論じるニュースサイト「KINBRICKS NOW」を運営。著書に『なぜ、習近平は激怒したのか――人気漫画家が亡命した理由』（祥伝社）。
