いつも ブログを読んでいただきありがとうございます。
今年も まだまだ気の抜けない1年になりそうです。頑張りましょう。
パンダが世の話題になる事は、その裏にあるチベットの悲劇も日本人に伝えることができます。
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成３０年（２０１８）１月１日（月曜日）
通巻第５５６３号
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戌年は大波乱、平成３０年（２０１８年）予測
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新年は目出度くもあり、目出度くもなし。
戌年は歴史的にみても大変化が繰り返されてきました。とくに本年は戊戌。国際情勢は大荒れになりそうです。
米国は利上げ観測が高まり、株価は低迷傾向が前半期から顕著となり、逆に日本株は上昇機運、日経平均は２６０００円台をうかがう地合が形成されています。
「安倍一強」は変わらず、おそらく戦後歴代首相の長期記録を塗り替えるでしょう。
習近平は前半期までやや安泰かも知れませんが、後半、経済の直滑降大暴落が始めれば、フルシチョク的解任へ向かって高層部の権力闘争が激化し、暴走が始まる兆しも否定できず、したがって中国は対外矛盾に外交を転回し、北朝鮮か、尖閣諸島を狙った「小さな戦争」をおっぱじめる危険性があります。
米国トランプ政権は日本のメディアが予測することとは逆に地盤が固まっており、共和党主流派も、彼を引きづり降ろそうとするより秋の中間選挙勝利に向けて陣営の立て直しをやり始めるでしょう。
トランプの支持率は回復気味です。エルサレムへの米国大使館移転があたらしい波紋を呼ぶとはいえ、すでにイスラエル・パレスチナ紛争は地域限定、世界史の視点からは大きく外れており、焦点はシリアからトルコ、レバノン、イラク、そしてイランに移っています。
厄介なのはＢＲＥＸＩＴ以降のＥＵ諸国の亀裂、その方向性が不明となりました。
ドイツがいまだに連立政権を組めず、ひょっとして総選挙やり直しとなればメルケル退陣が射程に入ってくる。
シリア難民は「ゲルマン民族の大移動」の如しであり、トルコが３００万人を引き受け、セルビア、ハンガリーなどが国境を封鎖したため下火とはいえ、こんどはアフリカからの難民が南欧に押し寄せており、引き続きＥＵ諸国の難題であり続けるでしょう。
▼欧州の団結がささくれだってきた
住民投票で独立賛成が過半をしめたバルセロナ中心のカタロニアは、選挙やり直しの結果、またも独立賛成が多数となり、スペイン政府はなす術もなく悄然となって、フランスもオーストリアも、イタリアも保守系政党が大躍進、ＥＵ統合への亀裂がますます鮮明化しています。
オーストリアとオランドには保守政権が誕生し、ポーランド、ハンガリーは明確に移民政策でＥＵ主要国と対決し、つぎにバルカン半島に目を転ずれば、セルビアとボスニアヘツェゴビナとの国境付近で停戦以来の「地域独立」、もしくはセルビアへの編入をめぐる戦争が勃発する可能性があるとＴＩＭＥが予測しています。
ロシアはすでに有力な対立候補がなく、プーチンは大統領職にとどまるばかりか、シリアで確立された世界史的プレイヤーの位置をさらに強靱なものとして、中東政治に介入してくるでしょう。
とりわけ、ロシアートルコーイラン枢軸の形成を政治的に留意すべきですし、サウジが呼びかける対イラン包囲作戦にエジプトとＵＡＥがどの程度関与するか。
かようにして欧州の団結がささくれだってきました。
朝鮮半島問題は日本の核武装議論を覚醒し、アメリカは日本に核保有を促す人が増えており、日米安保条約の改定にむけての基盤醸成がなされそうです。
北朝鮮は挑発行為を止めない限り、いずれアメリカのミサイル攻撃を受けることになりそうで、ここにロシアが絡み、中国が別のシナリオで行動するとすれば、下手をすれば第二次朝鮮戦争への口火をきることになりかねません。
ことほど左様に戊戌の年は、国際情勢波瀾万丈です。
◎▽□み◇◎◎や◎▽◇ざ◎□◇き□◇◎
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成３０年（２０１８）１月１日（月曜日）
通巻第５５６３号
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★愛読者の皆様、明けましておめでとう御座います。新年快楽、万事如意！
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トランプ中間選挙勝利、安倍首相悠々三選。朝鮮戦争の危機高まる
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊新年は目出度くもあり、目出度くもなし。
戌年は歴史的にみても大変化が繰り返されてきました。とくに本年は戊戌。国際情勢は大荒れになりそうです。
米国は利上げ観測が高まり、株価は低迷傾向が前半期から顕著となり、逆に日本株は上昇機運、日経平均は２６０００円台をうかがう地合が形成されています。
「安倍一強」は変わらず、おそらく戦後歴代首相の長期記録を塗り替えるでしょう。
習近平は前半期までやや安泰かも知れませんが、後半、経済の直滑降大暴落が始めれば、フルシチョク的解任へ向かって高層部の権力闘争が激化し、暴走が始まる兆しも否定できず、したがって中国は対外矛盾に外交を転回し、北朝鮮か、尖閣諸島を狙った「小さな戦争」をおっぱじめる危険性があります。
米国トランプ政権は日本のメディアが予測することとは逆に地盤が固まっており、共和党主流派も、彼を引きづり降ろそうとするより秋の中間選挙勝利に向けて陣営の立て直しをやり始めるでしょう。
トランプの支持率は回復気味です。エルサレムへの米国大使館移転があたらしい波紋を呼ぶとはいえ、すでにイスラエル・パレスチナ紛争は地域限定、世界史の視点からは大きく外れており、焦点はシリアからトルコ、レバノン、イラク、そしてイランに移っています。
厄介なのはＢＲＥＸＩＴ以降のＥＵ諸国の亀裂、その方向性が不明となりました。
ドイツがいまだに連立政権を組めず、ひょっとして総選挙やり直しとなればメルケル退陣が射程に入ってくる。
シリア難民は「ゲルマン民族の大移動」の如しであり、トルコが３００万人を引き受け、セルビア、ハンガリーなどが国境を封鎖したため下火とはいえ、こんどはアフリカからの難民が南欧に押し寄せており、引き続きＥＵ諸国の難題であり続けるでしょう。
▼欧州の団結がささくれだってきた
住民投票で独立賛成が過半をしめたバルセロナ中心のカタロニアは、選挙やり直しの結果、またも独立賛成が多数となり、スペイン政府はなす術もなく悄然となって、フランスもオーストリアも、イタリアも保守系政党が大躍進、ＥＵ統合への亀裂がますます鮮明化しています。
オーストリアとオランドには保守政権が誕生し、ポーランド、ハンガリーは明確に移民政策でＥＵ主要国と対決し、つぎにバルカン半島に目を転ずれば、セルビアとボスニアヘツェゴビナとの国境付近で停戦以来の「地域独立」、もしくはセルビアへの編入をめぐる戦争が勃発する可能性があるとＴＩＭＥが予測しています。
ロシアはすでに有力な対立候補がなく、プーチンは大統領職にとどまるばかりか、シリアで確立された世界史的プレイヤーの位置をさらに強靱なものとして、中東政治に介入してくるでしょう。
とりわけ、ロシアートルコーイラン枢軸の形成を政治的に留意すべきですし、サウジが呼びかける対イラン包囲作戦にエジプトとＵＡＥがどの程度関与するか。
かようにして欧州の団結がささくれだってきました。
朝鮮半島問題は日本の核武装議論を覚醒し、アメリカは日本に核保有を促す人が増えており、日米安保条約の改定にむけての基盤醸成がなされそうです。
北朝鮮は挑発行為を止めない限り、いずれアメリカのミサイル攻撃を受けることになりそうで、ここにロシアが絡み、中国が別のシナリオで行動するとすれば、下手をすれば第二次朝鮮戦争への口火をきることになりかねません。
ことほど左様に戊戌の年は、国際情勢波瀾万丈です。
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日馬富士に同情する人はすぐに目を覚ませ
2017/12/30(土) 11:15配信
元横綱・日馬富士の暴行事件を巡って、相撲協会の対応に注目が集まっている。なかには「日馬富士がかわいそうだ」と考える人がいるかもしれない。だが、人事コンサルタントの新井健一氏は、「相撲協会のガバナンス不全が目につく」としたうえで、「日馬富士に同情する人は非常に危険だ」という。どこに問題があるのか――。
■法令遵守を最優先するのは当然
連日マスメディアを賑わせている「貴ノ岩暴行事件」。もはや解説は不要だろう。日本相撲協会を取り仕切る一部の理事、横綱と、貴乃花親方が真っ向から対立している。本来であれば、互いに協調し、なにより組織的に対応しなければならないはずだが、そうなっていない。
この事件を人事コンサルタントとして眺めたときに、筆者はある種の違和感を覚えつつ、また別の観点からは日本企業にも大いに通ずる“病巣”を見て取ることができる。
まず、事件をコンプライアンスという観点から整理してみたい。貴乃花親方は弟子のケガを見とめてすぐ警察に駆け込んだ。これは正しい。どう話をこねくり回そうと、法令順守は組織内のルールやマニュアルに優先して当然であり、その逆はあってはならない。
だがその後、同親方が協会からの出頭要請に応じず、危機管理部長の鏡山親方(元関脇多賀竜)の訪問も無視しているという。これは明らかに協会に対する背任行為である。
これらの問題の原因は、相撲協会のガバナンス不全に求めることができるだろう。企業でコンプライアンス教育を受けたビジネスパーソンの目線からすれば、暴行したら捕まる、その上で組織人としての対応に不備があれば背任行為だ、とシンプルに認識できる。なぜこれ程までにややこしく揉めるのだろうと、不思議に思うはずだ。
■相撲協会という不思議な組織
ガバナンス不全の真因は、力士(元力士)が協会運営のすべてを取り仕切っていることにある。協会は、いわば三権分立を謳う日本国にある独裁国家だ。つまり、「行政組織」を適切にチェックする機能がない。そして、独裁の頂点には、相撲部屋を取り仕切る親方衆や元横綱がいる。2008年に暴行死事件が起きたのを契機に外部からも監事が登用されたが、一般的な企業に比べて規制力が低いのは、今回の事件を見ても明らかだ。
そもそも、公益法人である相撲協会では、理事が経営責任をとることもない。部屋間の移籍もなく、年寄りまでのキャリア形成が一直線で、流動性は一切ない。「それが伝統だ」と言われるかもしれないが、現代では考えられない、固定化された内向きの組織で、外の社会と折り合いをつけるのはますます難しくなっていく。
さらに言えば、彼らは、「国技」という「神聖」な言葉にあぐらをかいて、支えてくれている顧客の目線を失ってしまっているのだ。これまでの長い歴史は尊重したいが、現代社会のガバナンスに対応できなければ、角界の長期的繁栄は難しいと言わざるを得ない。
一般企業のガバナンスは、“同じ釜の飯を食う”経験を糧にしてきた組織内部の論理(これは相撲部屋や角界も同じ)から独立した立場で、株主や顧客の利益を反映させられるよう、「内部の論理」から一線を引いた社外取締役の設置を強く求めている。相撲協会にも「内部の論理」ではない外からの視点でチェックする存在が必要なのは明らかだ。
そうしなければ、トラブルに対応することは難しい。詳しくは後述するが、ただでさえ、日本の伝統的な組織には、「内輪の論理」が通じないトラブルには極端に弱い、という問題がある。
■相撲界と企業を比べてみると……
今回の事件を、当事者はどう認識しているか。貴ノ岩と日馬富士の関係は事件前後も良好で、鳥取県警が貴ノ岩を聴取したときにも、加害者・日馬富士に対する「うらみ、つらみ」はほとんど聞かれなかったそうだ。それに、事件直後の鳥取巡業で両者が握手をしていたのは、多くの力士や関係者が目撃している。
貴ノ岩にしても、モンゴルコミュニティーにおける関係性を良好に保ちたいという気持ちがあるだろう。だから、本当は穏便に済ませたかった、日馬富士や白鵬をかばいたかった、隠しておきたかった、というのが正直な気持ちなのかもしれない。
このような心理を、伝統のある日本企業に当てはめてみよう。日本には、“同じ釜の飯を食う”ということわざがある。これは、おおよそ「あるコミュニティーに属する人々が同じものを食べることにより、同コミュニティーに対する帰属意識を持つこと、またはその意識を強化すること」という意味の言葉だ。
欧米企業に勤めるビジネスパーソンにはこのような意識はない。そもそも日本企業に比べて、ひとつの会社に在籍する年数は短い。海外オフィスに勤める知人の話によれば、彼らがひとつの会社に勤める年数は、だいたい3年が目安だそうだ。そして3年がたてば、次の会社に転職していく。
これに対し、社員の「就社意識」が色濃く残る日本企業で“同じ釜の飯を食う”ということは、社員をどんな心理状態にさせるだろうか？ 「あの人にお世話になった」「あの人がいなければ今の自分はない」「あの人には頭が上がらない」というような恩人の存在も、1人や2人ではないことは容易に推察できる。
■企業組織内に持ちこまれた「家族的」なるもの
“帰属意識”
“まとまり感”
“忠誠心”
が強ければ、「集団凝集性が高い」といえる。
では、集団凝集性はどうすれば高くなるのか。それには3つの要素が関係する。その集団における(1)「活動内容の魅力」、(2)「対人関係の魅力」、またその集団の(3)「社会的威信の高さ」である。
簡単に言い換えると、
(1)「手がけている仕事が面白い」
(2)「人間関係が良好で、尊敬できる先輩や上司がいる」
(3)「あの会社に勤められて羨ましいと社外の人間から言われる」
ということである。
日本企業の人事は、これらの3要素、特に(2)を中心に高めるよう、企業組織に“疑似家族”の要素を持ちこんだ。
具体的には、日本が奇跡的な経済復興・成長をけん引した人事施策、
「終身雇用制度」
「年功序列型賃金」
「企業内組合」
という三種の神器、施策の存在である。
日本は戦後、経済を立て直すため、働き手を大量にかき集めてずっと雇用していくことを続けた。これは当時の日本企業における最重要の人事施策であり、政府も傾斜生産方式(当時の国家にとって最重要な産業に対して、集中的に経営資源を融通すること)の採用によって後押しした。
そうして戦後の日本企業は、経済による復興を成し遂げる過程で、組織内の個人を集団の中心へと引き付ける力をますます強化していったのである。
■「集団凝集性」の高さが強みから弱みに
だが、いま日本企業は折り返し地点にいる。そして、かつて日本企業の強みだった“集団凝集性の高さ”が弱みに逆転しつつある。たとえば昨今、次々と明るみにでている不祥事の背景には、“集団凝集性の高さ”が影響している。
クレーム電話を例に考えてみよう。集団凝集性の高い企業では、たった一本のクレーム電話を受けただけで、「内」と「外」という強固な城壁を瞬時に立ち上げる。自動的に防衛反応のスイッチが入るのだ。
ちなみに、内は同じ組織で“同じ釜の飯を食ってきた”家族的社員、外は(本来であれば最重要視すべき)消費者、取引先などの利害関係者である。
そして内にある組織や集団がすることは何か？ それが「かばう」と「隠す」という行為なのである。初動対応でこれをすれば、その後にたどり着く先は最悪の事態しかない。
■日馬富士に同情している人よ、目を覚ませ
ここまで読んで、「相撲界も同じだ」と思った人もいるだろう。話を貴ノ岩暴行事件に戻すと、事件現場に居合わせながら適切な対処をしなかった横綱白鵬も言い逃れる余地はない。貴乃花親方が、協会の指示を待っていては、事件がうやむやにされるという判断のもとに動いたのであれば、コンプライアンスの観点からはまずは英断だったと言えるだろう。
かつて、「かわいがり」という名の暴力行為により、弟子を殺した相撲部屋があった。その教訓を「喉元過ぎれば熱さを忘れる」にしてしまってはならない。
いま指導的な立場にあるビジネスパーソンにお伝えしたい。どんな事情があっても、暴力行為は許されない。「指導のためだった」という言い訳は、もう通用しないのだ。
「日馬富士にも言い分があるだろう」。そう考えるは危険だ。そうした考え方には、これまであなたが積み上げてきた輝かしいキャリアのすべてを失いかねないリスクが潜んでいる。その事実を頭の片隅にいれておいてほしい。
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新井健一(あらい・けんいち)
経営コンサルタント、株式会社アジア・ひと・しくみ研究所代表取締役。1972年生まれ。早稲田大学卒業後、大手重機械メーカー、アーサーアンダーセン/朝日監査法人(現KPMG/あずさ監査法人)、同ビジネススクール責任者、医療・IT系ベンチャー企業役員を経て独立。大企業向けの経営人事コンサルティングから起業支援までコンサルティング・セミナーを展開
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■国内で一番危険な場所は……！
では、2018年の正月三が日、日本国内でもっとも地震のリスクが高いと考えられる場所はどこか？
埼玉大学名誉教授の角田史雄氏は、地震学の定説となっているプレートテクトニクス理論では説明できない謎を「熱移送説」という理論で解明しようと試みている。これは、地球内部の熱移動によって地震の発生を予測するものだ。角田氏によれば、地下の熱エネルギーは1年に10kmほどの速さで移動しているため、インドネシアやフィリピンで地震や火山噴火が起きた後、日本付近で地震や噴火が起きる時期を、ある程度は予測できるという。
そして角田氏は、2014年10月16日に起きた八丈島東方沖（M5.9）の地震がもたらした熱エネルギーがこのまま北上すれば、「2017年から2018年にかけて、伊豆・相模地域でかなり大規模な直下型地震が発生する恐れがある」（『JBpress』、2016年2月12日）と述べている。さらに「2013年11月の西之島の火山噴火がもたらした大規模な熱エネルギーは、来年1月にも伊豆・相模地域に到達する」（『現代メディア』、2017年12月13日）と予測している。つまり、2018年1月頃に伊豆半島またはその近海で、大きな地震が起きる可能性が高いというのだ。
この角田説とスーパームーンを考慮すれば、やはり正月早々に伊豆半島または伊豆諸島周辺での巨大地震に注意すべきだろう。あくまでも可能性の話ではあるが、この年末年始は浮かれた気分を抑え気味に、初心に返って防災意識を高める連休とすべきかもしれない。
（文＝百瀬直也）
