現在ネットオークションでは ファーウェイのスマホの中古が安く販売されています。 新品では投げ売りはまだすくないですが、古い機種では数百円で売られています。 電話としてではなく、外部メモリー （最大３２Ｇ）を入れてipod touch のように使う事ができます。
itouchで管理した楽曲をコピーしてファーウェイ・アンドロイドに乗せればソフト的にitouchで使うような環境でアンドロイドでも音楽をIpod並みに聴く事ができます。
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年（２０１９）６月１２日（水曜日）
通巻第６１０７号
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ファーウェイは「アンドロイド」に代替できるＯＳ開発を２０１２年から
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ファーウェイのスマホ、世界で二億台を突破している。中国市場で優に五割のシェア。しかしＯＳはグーグルのアンドロイドだ。マイクロソフトと同様に、ＯＳそのものは公開されているが、数々のアプリは、アンドロイドが基礎になる。
ところが米中貿易戦争の勃発、トランプ政権のファーウェイ排除によって、スマホ販売は激甚な落ち込み、それもＯＳ「アンドロイド」が使えなくなるとどうなるのか、と消費者は顔面を引きつらせた。
げんにフェイスブック、インスタグラムなどはファーウェイのスマホへのアプリ事前搭載をやめた。フラッシュメモリーの大手「ウェスタンデジタル」もファーウェイとの「戦略的関係」をやめると発表し、フォックスコンの生産ラインの一部が停まった。
インテルがＺＴＥへの半導体供給をやめたように、米国が同社への供給を中断すれば、つぎに何が起きるかは眼に見えている。
ファーウェイの部品供給チェーンは、国内生産が２５社、米国が３３社、日本が１１社、そして台湾が１０社。他にドイツ、韓国、香港のメーカーがファーウェイに部品を供給してきた。まさに国際的サプライチェーンである。
深センが中国ハイテクの本丸である。香港に隣接し、港湾も空港も複数あって、グローバルアクセスの要衝でもある。貧しい漁村だった頃、１９７５年頃だったか筆者は初めて周辺を取材したて経験があるが、当時の人口は僅か三万人、屋台が商店街で、冷蔵庫はなく、ビールも西瓜も冷えておらず、肉は天日の下で売っていた。
深センの人口、いまでは１３００万人。ハイテクパーク、科技大道、くわえて付近には衛星都市の中山、仏山、東莞、厚街などを抱える。ＺＴＥも、テンセントも、本社はここである。
ファーウェイ本社は深センに西海岸の悦海地区にあって本社だけでも従業員八万人。このうち３０００人がＲＤ（研究開発）に携わっている。
▲独自のＯＳ「鴻蒙」、間もなく登場
ファーウェイは記者会見して「独自ＯＳ」（鴻蒙）のスマホを八月か九月には販売開始できる」と胸を張った。
ひそかに、この日に備えて独自の自家製のＯＳを開発してきたので、安心せよという宣言、その独自ＯＳは「鴻蒙」と名づけられた。海外では「ＡＲＫ」というブランドにすると、その手回しの良さには舌を巻く。
だが、次の話は本当だろうか。ためにするフェイクニュースのような気がしないでもない。
２０１２年、深せんの「湖畔の宿」に秘かにファーウェイ社内の腕利きエンジニアを中心とする専門チームを担う社員が集められた。創業者の任正非じきじきに出席し、「将来、グーグルからＯＳ使用を拒否された場合、独自のＯＳを用意しておく必要がある」として、秘密チームの発足が決まった。湖畔の宿の合宿は一週間続けられたという。
この独自ＯＳ開発チームは社内でも機密とされ、ラボは警備員の特別警戒にあたり、２０１２年の秘密会以後、開発と研究が秘かに続けられてきた。場所は東莞あたりと推定された。
２０１４年頃から米国は連邦政府職員、軍人のファーウェイのスマホ使用を禁じ、トランプ政権になってからファーウゼイの全面禁止が検討され、まずは地上局から排除された。
２０１８年１２月１日、ＣＦＯの孟晩舟がカナダで拘束された。同日、サンフランシスコで「中国物理学の神童」と言われた張首晟教授が自殺した。
２０１９年に入るや、米国はファーウェイを「スパイ機関」と認定し、米国内の部品メーカーに至るまでファーウェイ部品を使わないよう通達が及んだ。５月、トランプは「非常事態」を宣言し、国防権限法により、ファーウェイの米国市場からの駆逐を決め、同盟国に呼びかけた。英・豪・加に続いて日本も追随し、携帯電話各社はファーウゼイ新機種の予約受付を中止、もしくは延期するに至った。
市場でファーウェイのスマホの値崩れが起こり、中古スマホは大暴落、ＯＳのグレードアップをしたら使えなくなったなどの苦情が殺到した。
いよいよ正念場である。
◇◎□◇み◎◇◎▽や◇◎▽◇ざ◇◎▽◇き○□◎▽
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年（２０１９）６月１２日（水曜日）
通巻第６１０７号
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ファーウェイは「アンドロイド」に代替できるＯＳ開発を２０１２年から
「湖畔の討議」を経て秘密チームを発足、この日に備えていたとか
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ファーウェイのスマホ、世界で二億台を突破している。中国市場で優に五割のシェア。しかしＯＳはグーグルのアンドロイドだ。マイクロソフトと同様に、ＯＳそのものは公開されているが、数々のアプリは、アンドロイドが基礎になる。
ところが米中貿易戦争の勃発、トランプ政権のファーウェイ排除によって、スマホ販売は激甚な落ち込み、それもＯＳ「アンドロイド」が使えなくなるとどうなるのか、と消費者は顔面を引きつらせた。
げんにフェイスブック、インスタグラムなどはファーウェイのスマホへのアプリ事前搭載をやめた。フラッシュメモリーの大手「ウェスタンデジタル」もファーウェイとの「戦略的関係」をやめると発表し、フォックスコンの生産ラインの一部が停まった。
インテルがＺＴＥへの半導体供給をやめたように、米国が同社への供給を中断すれば、つぎに何が起きるかは眼に見えている。
ファーウェイの部品供給チェーンは、国内生産が２５社、米国が３３社、日本が１１社、そして台湾が１０社。他にドイツ、韓国、香港のメーカーがファーウェイに部品を供給してきた。まさに国際的サプライチェーンである。
深センが中国ハイテクの本丸である。香港に隣接し、港湾も空港も複数あって、グローバルアクセスの要衝でもある。貧しい漁村だった頃、１９７５年頃だったか筆者は初めて周辺を取材したて経験があるが、当時の人口は僅か三万人、屋台が商店街で、冷蔵庫はなく、ビールも西瓜も冷えておらず、肉は天日の下で売っていた。
深センの人口、いまでは１３００万人。ハイテクパーク、科技大道、くわえて付近には衛星都市の中山、仏山、東莞、厚街などを抱える。ＺＴＥも、テンセントも、本社はここである。
ファーウェイ本社は深センに西海岸の悦海地区にあって本社だけでも従業員八万人。このうち３０００人がＲＤ（研究開発）に携わっている。
▲独自のＯＳ「鴻蒙」、間もなく登場
ファーウェイは記者会見して「独自ＯＳ」（鴻蒙）のスマホを八月か九月には販売開始できる」と胸を張った。
ひそかに、この日に備えて独自の自家製のＯＳを開発してきたので、安心せよという宣言、その独自ＯＳは「鴻蒙」と名づけられた。海外では「ＡＲＫ」というブランドにすると、その手回しの良さには舌を巻く。
だが、次の話は本当だろうか。ためにするフェイクニュースのような気がしないでもない。
２０１２年、深せんの「湖畔の宿」に秘かにファーウェイ社内の腕利きエンジニアを中心とする専門チームを担う社員が集められた。創業者の任正非じきじきに出席し、「将来、グーグルからＯＳ使用を拒否された場合、独自のＯＳを用意しておく必要がある」として、秘密チームの発足が決まった。湖畔の宿の合宿は一週間続けられたという。
この独自ＯＳ開発チームは社内でも機密とされ、ラボは警備員の特別警戒にあたり、２０１２年の秘密会以後、開発と研究が秘かに続けられてきた。場所は東莞あたりと推定された。
２０１４年頃から米国は連邦政府職員、軍人のファーウェイのスマホ使用を禁じ、トランプ政権になってからファーウゼイの全面禁止が検討され、まずは地上局から排除された。
２０１８年１２月１日、ＣＦＯの孟晩舟がカナダで拘束された。同日、サンフランシスコで「中国物理学の神童」と言われた張首晟教授が自殺した。
２０１９年に入るや、米国はファーウェイを「スパイ機関」と認定し、米国内の部品メーカーに至るまでファーウェイ部品を使わないよう通達が及んだ。５月、トランプは「非常事態」を宣言し、国防権限法により、ファーウェイの米国市場からの駆逐を決め、同盟国に呼びかけた。英・豪・加に続いて日本も追随し、携帯電話各社はファーウゼイ新機種の予約受付を中止、もしくは延期するに至った。
市場でファーウェイのスマホの値崩れが起こり、中古スマホは大暴落、ＯＳのグレードアップをしたら使えなくなったなどの苦情が殺到した。
いよいよ正念場である。
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