ここに大量に人を送り込むのは、日教組の先生たち。 これが実体です。
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告発の趣旨は、両紙は「黒を白と報じ、犯罪者を英雄に仕立て上げる捏造新聞」とのである。
以来、両紙は「正す会」の公開質問状に答えることもできず、「支持する会」を作って問題を曖昧化する以外になす術を知らなかった。
すっかり定着した「捏造新聞」の汚名を雪(そそ)ぐため沖縄2紙は、御用識者を集めて「ネットに流布する根拠のないうわさを信じてはいけない」という趣旨のキャンペーンを始めた。
題して「うわさを信じちゃいけないよ作戦」?という。
泣けるではないか。
嘘つき識者が、嘘つき新聞の嘘記事をいくら弁解しても、恥と嘘の上塗りにしかならない。
読者を舐めてはいけない。
お天道様はちゃんとお見通しだ!
何が真実で、何がうわさかを。
「天知る、地知る、読者知る」である。
玉石混交のネット情報には単なるうわさ話が真実の仮面を被って存在するのは百も承知だ。
だが、嘘と真実を識別するのがネットユーザーの常識であり、醍醐味であることはいうまでもない。
沖縄では、新聞が取り上げない「不都合な真実」はうわさとして扱われる。
例を挙げよう。
数年前石垣市の現役市長が婦女暴行容疑でネット上で話題になった。
沖縄2紙が徹頭徹尾隠蔽したため記事にはならず、危うく単なる噂として葬り去られる寸前であった。
だが、これは「根拠のないうわさ」ではなかった。被害者の女性が顔をさらして告発していたのだ。
その事実を当日記がネットの真実として情報拡散した。
そのため、その破廉恥な現役市長は5期目を狙う市長選で落選した。
破廉恥市長に代わって当選した中山現市長の二期目の選挙でも、破廉恥前市長は性懲りもなく再度立候補し「ネット情報は根拠のないうわさ」と主張し復権を目論んだ。
だが、そのときも当日記が破廉恥市長の旧悪を暴くネット情報を発信し、破廉恥前市長の息の根を止めたことは記憶に新しい。
このように沖縄では嘘つき新聞が情報操作する情報空間を、真実を伝える「うわさ」が情報伝達の役目を果たしているのである。
■琉球新報と国場場グループが全面戦争■
半月ほど前から巷ではこんなうわさが流れ始めた。
琉球新報と国場組が全面戦争を始めた・・・と。
ことの発端は、琉球新報が、国場組との間で締結していた契約をドタキャンしたことに始まる。
琉球新報は県庁近くにある旧社屋を解体し、新社屋を建設する予定だったが、解体工事が終了した時点でドタキャンしたのだ。
伝統、新社屋に継ぐ 新報泉崎ビルが閉館
琉球新報 2015年12月9日 11:55
☆
現在解体され、跡形もなくなった琉球新報旧社屋
旧社屋跡の新社屋工事は沖縄を代表する建設業界トップの国場組が契約していた。
さぁー、納まらないのは国場組だ。
ドタキャンによる金銭的損害もさることながら、沖縄を代表するゼネコンの国場組がオイシイ仕事を格下と思われる金秀建設にさらわれたのだ。
トンビに油揚げで面子を潰され、怒り心頭、はらわたが煮え繰りかえっても当然だ。
宣戦布告は不買運動だけに止まらなかった。
国場組グループの琉球新報に対する広告の禁止だ。
国場組グループによる琉球新報への広告料は年間4000万にのぼると言われている。
現在、琉球新報には従来通り子会社の映画広告が掲載されているが、突然の広告中止により広い広告スペースを埋めきれず、独自の判断で無料で映画の案内を掲載し続けているとのこと。
琉球新報が国場組の広告中止に対応できなかったのは、「広告中止までは決意できないだろう」という琉球新報の自惚れもあったとのこと。
国場組グループによる新聞の不買運動が画期的な理由はこうだ。
沖縄2紙の不買運動は、今まで数多くの個人が行っていたが、効果を上げるまでには至らなかった。
だが、今回法人が参加、それも沖縄を代表する巨大企業グループが参加したことにより、そして新聞社の収入源である広告を中止したことは、現在活躍中の「正す会」のような大衆運動に強力な追い風となり、沖縄の新聞に劇的な変革を与える可能性が大きいのだ。
■全面戦争の理由は
琉球新報が、自社の新築工事を契約した相手との契約をドタキャンした理由は何か。
その代償として、新築工事を手中にしていた国場組はドタキャンを喰らう破目に陥ったというのた。
これが琉球新報と国場企業グループの全面戦争の顛末である。
この噂は複数の有志が国場企業グループに確認済みである。
沖縄2紙はネット情報を「根拠のないうわさ」という。
だが、「琉球新報vs国場組全面戦争」のうわさを信じるか信じないかは貴方次第。
するかしないかも、
貴方次第である。